POSレジ導入にレンタルが選ばれる理由

なぜ今POSを導入する際にレンタルが選ばれているのか？

まずPOSレジを導入する際の選択肢として「現金」「リース」「レンタル」があります。

それぞれの大きな違いは以下の表の通りです。

	現金	リース	レンタル
所有権	購入者	リース会社	レンタル会社
契約者	個人・法人	法人のみ	個人・法人
契約期間	-	通常5年~7年	数日~３年程度
中途解約	不可	不可	可
商品	自由	選べる(新品のみ)	選べない(レンタル会社指定)
保守	加入必要	加入必要	込み

導入形態によるメリット・デメリット

現金
- 総額の支払いが一番安い
- まとまったお金が必要
- 固定資産税に関わる減価償却管理が必要(10万円以上)
リース
- 初期費用が小額もしくはかからない
- レンタルよりも毎月の支払金額が安い
- 途中で解約できない
- リース会社の審査が必要
- 中古のコピー機・複合機には適用できない
レンタル
- 短期間でも借りることが出来る
- いつでも解約ができる
- 減価償却や固定資産税が発生しない
- リースよりも毎月の支払額が高い
- 機種やモデルが選べない
- ※FreePOSは最低利用期間１年

現金・リース・レンタルの出店形態別特徴

新規開業もしくは複数店舗出店時にPOSレジを導入する場合、購入・リース・レンタルを比較すると次のような特徴があります。

【開業時】

現金
費用が高額になるため、ランニングコストが削られます。また、金融機関からの借入れが必要になるなど、資金リスクが高まります。
リース
初期投資は抑えられるが、開業直後は実績がないため信用が低く、審査が通りづらくなります。
レンタル
審査がないため、短い日数での導入が可能です。初期投資を抑えることができるため、その分、店舗運営に費用を充てることができます。
リースのように長期間に渡る支払い義務がありません。ただし、同一機種を長期間使い続けた場合、購入やリースよりも高額になることがあります。

開業時は、運営資金を出来るだけ使いたくない、数年後には店舗がうまくいっているかわからない等の理由から現金での購入を避ける傾向にあります。
しかしながらリースでの購入も開業直後では信用がなく審査が通りづらい傾向にある為レンタルが選ばれます。

【既に店舗を運営（特に複数店舗）している場合】

現金
導入時のコストがリースやレンタルに比べ、多くかかります。
自社の所有になるため、資金に余裕がある場合は運用に応じたカスタマイズができるようになるメリットがあります。
リース
資産になるため、減価償却が必要になります。レジスターやハンディターミナルの場合、法定耐用年数は5年に。
レンタル
投資コストを抑えた出店が可能です。
支払い期間もリースに比べ短いため、柔軟な出店計画を立てることができます。

既に店舗を運営している場合（特に複数店を運営している場合）、まとまった金額の支出を抑える、また費用を経費化出来る事から「リース」での導入が多く行われてきました。
しかし現在では、リース取引の会計処理方法が賃貸借処理から売買取引に変更されたことによって、リースで契約したものは資産として認識され減価償却が必要となることからリースでのメリットがあまりなくなったと言えます。（例外除く）

上記理由からPOSレジ導入には「レンタル」が選ばれる傾向にあり、現在「FreePOS」は3,000社を超えるお客様に選ばれています。

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